　例えば、さまざまな講習会や本来の研究会事業の連絡を公文書とし学校間メールを利用させていただいて投函してきたが、そのメールは学校内で埋もれてしまっているというケースが往々にしてある。具体的には社会科の主任がそのメールを回覧するのだが、その時点での怠慢、またそれ以前の段階で学校内にメール流通のシステムが機能していない面があり公文書等の周知徹底事項の連絡が滞っているという現状がある。

これを克服するためには校内の全教員の机上にパソコンが常備され、校内ＬＡＮが構築され、校内の連絡・伝達事項が円滑にＬＡＮを通じて行われることを待望する。成績処理においてもＩＴ化が進んでいるが、セキュリティー面を十分にチェックしつつ、そのソフトの配給等に関して校内のインサーネットの構築により机上のパソコンで円滑に行われる時代が到来することを切望する。

　大阪府の場合多くの高校では、（SSCその他で校内に入ったＰＣの数を調べる）職員室の一角に５～６台の共同のパソコンがあり、そのパソコンで成績処理を中心に全教員が仕事をしている。そのパソコンの使用が重なる場合が多いこと、また、学校は多くの準備室の分散していることなどの理由から、教員の多くは自前のパソコンを机上に持ち込んで仕事をしているのが現状である。一方でＩＴ度の高い教員はそれでいいが、高齢の教員の中にはまだまだＩＴに関しての意識の低い人が多く、未だに一部の教員は（今年度導入のSSCはやむなく利用しているが、）自己の教材等において一切パソコンを使用していない現状がある。このような現状を分析し、教員の職場環境におけるＩＴ度を向上させるハード的な努力を待望する。

　この課題に関してはまさに当プロジェクトの発展的継続が必須であろう。今年度のプロジェクトを通じてわずかではあるが大阪の社会科教員のＩＴ度の向上に貢献できたと自負している。ＩＴ技能の拡大には、底辺を掘り起こし、知らず知らずのうちに巻き込まれ、ＩＴ度を高めていったという状況が何より望ましいと考える。難しそうなことを正面から押しつけるより必要な技術として、実際の場面場面で活用し取り入れていくこと、活用のヒントや場面を提供し巻き込んでいくことこそ大切なことと考える。そういった意味では、プロジェクターの接続方法から教材作成ノウハウまでどんなことでも事細かに“聞ける”体制が何より大切であると考える。ＨＰと通じてそういう気軽な体制づくりをめざしたいと考える。

　また、せっかく築き上げたＮＰＯ『ＭＥＦ』との連携や大学の先生方、出版社、写真家とのつながりを大切にし、例えば、地域教材のアーカイブづくりを進めるような広域的な組織体制や、学生や企業、ＮＰＯを取り込んだ出張サービス機関の創設などを視野に入れた取り組みも思考していきたい。

　当プロジェクトでは今後に向けて母体である社会科研究会への提案をまとめ、何らかの形でこのプロジェクトまたはこの成果を引き継ぐことをお願いし、次年度以降もたとえ規模が縮小されても発展的に継続していこう考えている。今年度の様々な催しに参加頂いた先生方の引き続いてのご支援をお願いしたい。

　　・平成１６年度教育情報共有化促進モデル事業で、文部科学省の支援で購入致しました書籍、資料を大阪府高等学校社会科研究会の会員の方にお貸し致します。